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技術とサービス

耐震・制震・免震

マイクロバブル水液状化対策工法(NETIS登録番号:KT‐220174‐A)

マイクロバブル水液状化対策工法(NETIS登録番号:KT‐220174‐A)

マイクロバブル水液状化対策工法は、直径が数マイクロメートルの微細気泡(マイクロバブル)を含んだ水を地盤内に注入し不飽和化することにより、地盤内の空気が地震動による水圧の上昇をクッションの役割をして抑え、液状化による被害を抑制する工法です。

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鉄骨ブレース簡易接合工法 E-ブレース

鉄骨ブレース簡易接合工法 E-ブレース

これまでの鉄骨ブレース耐震補強工法では、既設建物のモルタルを剥がした後に、あと施工アンカーを設置する必要があり、このために振動や騒音が発生。工事中の建物稼動に障害が生じるため、低騒音・低振動・短工期の施工がのぞまれていました。E-ブレースは、これらの問題点をクリアする画期的な工法です。RC造またはSRC造で建てられた建物の骨組み内に、枠付きの鉄骨ブレースと袋状繊維型枠とを一体化させ設置する簡易な耐震改修工法です。あと施工アンカーが不要なため、工事の騒音や振動を大幅に低減し、工期の短縮も実現。工費の低減、使いながらの施工も可能とします。

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耐震診断・耐震補強

耐震診断・耐震補強

建物の耐震性能を高める・・・。それはこれからの時代が建物に求める新しい資産価値でもあります。耐震性能を高め、建物を財産としてより価値あるものにすることができます。

補強によって万が一の大地震でも損傷を最小限に防ぎ、人命を守り、解体に及ばないようにします。テナントビルにおいては、入居者や得意先に対する信頼性が向上すること、あるいは貸しやすい建物になるということです。そして、収益の向上や地域社会に対する貢献という意味でも、お手伝いできることがたくさんあります。

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免震・制震工法比較

免震・制震工法比較

建物が地震時の揺れを緩和できる方法として、免震工法と制震工法があります。 その特徴比較を紹介します。

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住まいながら耐震補強 外部鉄骨耐震補強工法

住まいながら耐震補強 外部鉄骨耐震補強工法

昭和56年以前に建てられた建築物では、耐震診断の結果、補強工事が必要となる場合が大半です。
外部鉄骨耐震補強は、建物外部から施工する補強工法ですので、建物の使用を中断することがありません。
日常の業務や入居者の生活に支障をきたさず、短工期で補強を行う本工法の採用をお勧めします。

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免震工法により安心と高い資産価値を創造  免震工法

免震工法により安心と高い資産価値を創造  免震工法

 1995年の阪神淡路大震災においては、分譲マンションの建て替えや予定外の大規模修繕には多くの困難を伴うことが明らかになり、2011年の東日本大震災では免震工法の効果が明確になりました。
当社の免震工法は、地震力を1/3~1/5に低減することで、骨組みの損傷を防ぎます。さらに、地震による家具の転倒、建物外壁の劣化、そして配管・配線の損傷等による二次災害を防止し、建物の資産価値をも高めます。

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最新の免震技術を既存の建物に注ぎ込む  レトロフィット免震工法

最新の免震技術を既存の建物に注ぎ込む  レトロフィット免震工法

レトロフィット免震工法とは、「すでに新築の建物に数多く採用されている免震工法を、そのまま既存の建物に適用できないか。」という発想から生まれました。建物と地盤の間にクッションとなる免震装置を設置することにより、地震時の建物の揺れを大幅に緩和し、建物自体の損傷、窓ガラスや壁材の落下をはじめとする一次災害に加え、家具の倒壊や出火といった二次災害などさまざまな問題を一気に解決する先進の耐震補強技術です。

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間柱型枠制震ダンパーを採用/経済的に耐震安全性を向上 制震化SHRCシステム

間柱型枠制震ダンパーを採用/経済的に耐震安全性を向上 制震化SHRCシステム

従来の設計では、地平時に梁や柱から構成される主架構の変形により地震力を吸収します。そのために、梁や柱は強固に設計しなければならず、断面が大きくなります。主架構のみで地震力を吸収するので現行規準では、鉄筋が降伏する等の損傷が生じます。
一方、損傷制御設計では、制震ダンパーとして強度の低い鋼材からなる交換可能な部材を主架構内に組み込み、地震力をその部材の変形により集中的に吸収し、これを効果的に行うために梁柱断面を小さくして主架構を柔らかくします。これにより地震時、従来の設計よりもひび割れが少なく、鉄筋を降伏させないような極めて損傷が少ない設計が経済的に実現できます。

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